
40年以上の指導歴と不登校・ひきこもりの
9割を立ち直らせた解決力
まずは30分無料相談へ
不登校や引きこもりでお悩みの皆さまへ。
私は、一般社団法人不登校・引きこもり予防協会の代表理事、杉浦孝宣です。
これまでに1万人以上の子どもたちと向き合い、9割以上の支援成功率を実現してきました。このブログでは、文部科学省の統計から見える不登校の実態と、当協会が行っている具体的な支援の内容をお伝えします。
新型コロナウイルスの影響により、教育現場は大きな変化を余儀なくされました。オンライン授業の導入や登校制限によって、多くの子どもたちが学校との繋がりを失い、孤独感・不安感を抱えるようになっています。文部科学省の2023年度の統計によると、不登校児童生徒数は30万人を超え、過去最多となりました。これは単なる数字ではなく、日本の教育の根幹を揺るがす危機です。
特に目立つのが、小学校からの不登校の増加です。以前は中学・高校での不登校が中心でしたが、今は小学生の段階から「登校しない」選択をする子が増えています。これは家庭や学校、社会のサポート体制が崩れている証拠でもあります。
文部科学省が毎年10月に発表している「児童生徒の問題行動・不登校調査」には、注目すべき項目があります。それが「年間90日以上の欠席」です。
2023年のデータでは、長期欠席者が全体の55%を超えており、実質的には引きこもりの状態に近い子どもたちが増えていることを意味しています。90日というのは、およそ3学期中の1学期分以上を休んでいる計算です。
このような子どもたちに対して、「様子を見ましょう」という学校の対応では何の解決にもなりません。支援を先延ばしにすることで、症状や状態が悪化し、より深刻な引きこもりに発展する可能性があります。
不登校支援は、学校がすべての責任を負うのが難しい状況にあります。教員の働き方改革が進まない中、
1人1人の生徒に対して十分な時間を確保できない現実があるからです。また、スクールカウンセラーの体制も脆弱で、
「とりあえず見守りましょう」という指導が多くの現場で行われています。
保護者からすると、「なぜ何もしてくれないのか」という不信感に繋がり、学校との距離が広がっていきます。「本人が来なければ何もできません」という姿勢では、保護者の不安や怒りを増長するばかりです。
ここでは実際に支援を受け、再スタートを切った子どもたちの実例を紹介します。
他にも、農業大学進学、青山学院大学進学、大手IT企業内定など、
支援によって人生を大きく好転させた例は枚挙にいとまがありません。
OECDのデータによると、日本は公的支出に占める教育費の割合が8%と、加盟国中ワースト3位。
これでは教員の質を高める研修や、不登校対策にリソースを割く余裕がないのも当然です。
さらに高等教育にかかる家計負担率も高く、貧困と教育格差の再生産が起きています。
私たちは「教育は未来への投資」であるという視点から、政治や行政に対しても改善を求め続けています。
2025年5月の相談・支援実績は以下の通りです。
東京・神奈川・千葉・埼玉など、首都圏を中心に幅広く相談が寄せられています。
ご希望があれば、ZOOM面談の上で家庭訪問も対応可能です。
60代の親が引きこもる子を支え続ける“9060問題”が深刻化しています。
「親が死んだらどうなるのか」といった不安が現実のものとなり、孤独死や経済困窮に繋がるケースもあります。
このような事態を防ぐには、早期からのアウトリーチ支援が欠かせません。私たちは「引きこもり予防=未来への希望」であると確信しています。
【第9章:不登校支援を選ぶときの注意点】 世の中には多様な不登校支援団体がありますが、中には実績がなく、机上の空論だけでアドバイスする事業者も存在します。訪問実績ゼロの専門家が、引きこもりを語るべきではありません。
保護者の皆さまには、
「支援実績があるか」
「訪問対応が可能か」「具体的な成果が出ているか」を基準に選んでいただきたいと思います。
子どもたちの未来は、今の一歩にかかっています。どんなに長い引きこもりでも、
どんなに深い絶望でも、支援があれば乗り越えられます。私たちは1万人以上の支援を通じて、それを証明してきました。
まずはご相談ください。初回面談はZOOMでも可能です。支援の第一歩は、「相談すること」から始まります。
【お問合せ・資料請求】 ▶ https://yoboukyoukai.com/
▶ メール:futoukou.yoboukyoukai@gmail.com
あなたとお子さまの未来が、希望に満ちたものでありますように。